新築住宅の湿気対策

連日雨ですね。四国地方まだ梅雨入りしてないはずですが、なんかじめじめしているスタッフMです。
我々は愛媛県西条市を中心に新築一戸建てを手掛ける建設会社「ケーズスタイルホーム」です。

湿気対策①.jpg

さて、この時期(梅雨時期)に気になるのが、湿気対策ですよね。
もちろん、お家を建てる側の我々建設会社もしっかりこのことは考えております。
本日は、我々が新築で家を建てる際にしている対策をご紹介しますね。


1、適切な断熱と気密

目的:結露の防止と室内外の温度差を緩和。

対策:

高性能な断熱材を採用(セルロースファイバー、ウレタンフォームなど)。

隙間の少ない施工で気密性を確保(特にサッシまわりや配管まわり)。

気密シートを施工して湿気の侵入を防ぐ。


2、 換気システムの導入

目的:湿気を強制的に排出し、室内の空気を常に新鮮に保つ。

対策:

24時間換気システム(第1種・第3種換気)を導入。

水回り(浴室、脱衣所、キッチン)の局所換気も強化。

室内の空気が滞留しないよう、空気の流れを設計段階で計画。

湿気対策②.jpg

3、防湿シート・防湿層の設置

目的:床下や壁内に湿気が入り込むのを防ぐ。

対策:

床下に防湿シートを敷設(ポリエチレンフィルムなど)。

土間コンクリートの下や基礎周囲にも施工。

壁内にも防湿層を設けることで内部結露を防止。


4、床下換気・基礎断熱

目的:床下にこもった湿気を排出して腐朽やシロアリを防止。

対策:

通気基礎を採用して自然換気。

もしくは基礎断熱+床下エアコンなどで空調管理。

床下点検口を設置し、定期的な確認が可能な構造に。

湿気対策③.jpg

5、屋根・外壁の通気層設計

目的:壁内や屋根裏の湿気を逃がす。

対策:

外壁の内側に通気層を設け、壁体内結露を防ぐ。

屋根の通気構造(棟換気、軒裏換気)で熱と湿気を放出。

以上、個別相談や、設計時にもちろん上記のようなことは丁寧に提案・説明させていただきます。ご安心ください。

まず新築を考えたら個別相談にお越しください。お待ちしております。


賃貸から新築一戸建へのメリット

えっ、もう夏ですか?30度近い気温にびっくりしているスタッフMです。
我々は愛媛県西条市を中心に新築一戸建てを手掛ける工務店「ケーズスタイルホーム」です。

当社のお客様は、賃貸住宅から一戸建てに移られる方がほとんどなのですが、
皆様はどうして、マンションやアパートからお家を建てようと思うのか?

賃貸住宅から新築一戸建てに住み替えるメリットは何なのかを少し解説しておきます(^^♪

賃貸から戸建①.jpg

1)家賃 → 資産形成に変わる

賃貸では毎月の支払いは「消費」=手元に何も残らない。
持ち家ではローン返済が進むたびに「資産」になる。
老後にはローン完済で住居費が大幅に減る。


2)住環境の自由度と快適性が大きく向上

間取り・デザイン・設備を自分好みにカスタマイズ可能。
壁や床の材質、収納の位置など細部までこだわれる。
庭・駐車場・ウッドデッキなど、外部空間の活用も自由。


3)音やプライバシーのストレス軽減

アパートやマンション特有の「上下左右の生活音」問題から解放。
ペット可、楽器演奏、子供の騒ぎ声なども気にせず暮らせる。
来客時の気遣いも少なくなる。

賃貸から戸建②.jpg

4)家族構成やライフステージに応じて最適な暮らし

子育て世代には「庭付き一戸建て」が安心・安全。
年配世代には「バリアフリー設計」なども可能。
多世代同居や趣味部屋など多様なライフスタイルに対応。


5)老後の安心

高齢になると賃貸入居が困難になることも(審査が厳しくなる)。
持ち家なら住む場所の確保に困らない。
自宅を売却・リフォーム・二世帯化など選択肢が広い。

賃貸から戸建③.jpg

こんなところでしょうか?
他にもいろいろありますが、よくお客様が実感されている上記5点でした。

まず新築を考えたら個別相談にお越しください。お待ちしております。


住宅ローンに含まれるのはどこまで?

急に日中の気温が上がって、思わずクーラー(冷房)のスイッチを入れたスタッフMです。
我々は愛媛県西条市を中心に新築一戸建てを手掛ける工務店「ケーズスタイルホーム」です。

さて、個別相談会で施主さんに聞かれることに、この前こんな質問がありました。
「住宅ローンに、ついでに新居で使う冷蔵庫と洗濯機の代金組み込めないですか?」

住宅ローン家電①.jpg

もちろん、正式な回答は住宅ローンを契約する金融機関さんに聞いてもらうのが一番ですが、少し解説。

新築で家を建てる際に、家具・家電の費用を住宅ローンに組み込めるかどうか?

結論:基本的には住宅ローンには家具・家電の費用は含められない!


住宅ローンは、「住宅そのものの建築費用や購入費用」を対象としたローンです。
そのため、原則として以下のような住宅に直接関係しない費用は含めることができません。

住宅ローン家電②.jpg

家具(ソファ、ベッド、ダイニングセットなど)
家電(冷蔵庫、洗濯機、テレビ、エアコンなど ※一部例外あり)

例外:一部の家電・家具が対象になるケース
以下のようなケースでは、住宅ローンに含められる可能性があります。

1. ビルトイン型の家電
例えば以下のように「住宅に固定されている設備」の場合、建築費の一部として認められることがあります。

ビルトイン食洗機

ビルトインオーブン

ビルトインエアコン(全館空調など)

▶ ポイント:住宅と一体化していて、簡単に取り外しできない設備はローンに含められることがあります。

住宅ローン家電③.jpg

じゃあ、どうすればいいか?

基本的には新築時に購入する生活用品等の費用(家具・家電の費用)や、新築の家に引越す引越し費用などはちゃんと別に計算して用意しておきましょう。

ただ、金融機関によっては、住宅ローンの審査時に**「諸費用ローン込み」で申請**し、
その中で多少の余裕を持たせることで、実質的に家具・家電の資金に回すことができる場合もあります(ただし金融機関の審査次第)。

以上のようなことも考えながら住宅建設の資金計画も立てていきましょう!

それでは、まず新築を考えたら個別相談にお越しください。お待ちしております。

センサー照明が便利

今日はあいにくの雨です。雨音を聞きながらPCの前でブログを書いているスタッフMです。
我々「ケーズスタイルホーム」は、ここ地元愛媛県西条市を中心に新築一戸建てを手掛ける建設会社です。

さて、今日は照明のお話。その中でもセンサー照明。
私の家でも、新築の時から玄関及び1階・2階の廊下はセンサー照明にしています。
これ、便利です!!
(私の場合、特に夜中に目が覚めて寝室からトイレに行くとき)

センサー照明①.jpg


まずは、照明をセンサー式にするメリット4つ

1.、【利便性】自動で点灯・消灯
両手がふさがっていてもOK。スイッチ操作の必要がありません。
スイッチまで手が届かないような小さなお子様や高齢の方にもやさしい。

2. 【安全性】夜間の事故防止
暗がりでつまずくリスクを減らすことができます。
特に階段や廊下、玄関などに最適。

3. 【経済性】節電効果
無駄な点灯を防げるため、電気代の削減にもつながります。
併せて消し忘れも防ぐことができます。

4. 【防犯対策】屋外照明に最適
人の動きに反応することで、防犯灯の役割も果たします。
外出時や夜間の不審者への抑止効果。

センサー照明③.jpg


そして、私がセンサー照明設置を推奨する場所はコチラです!

○玄関ポーチ/門灯

○室内玄関(シューズクローク)

○廊下・階段・トイレ

○洗面所/クローゼット内

○ガレージ・裏口

センサー照明②.jpg


毎日の"ちょっとした動作"が快適になると、暮らしの質がぐっと上がります。
省エネ・安全・快適さを実感できるセンサー照明、ぜひ一度取り入れてみませんか?

さてさて、家を建てたいと思ったら、まずは個別相談にお申し込みください!


令和7年度の住宅ローン減税

ゴールデンウィーク真っ只中ですね。皆様は旅行やお出かけですか?
我々「ケーズスタイルホーム」は、ここ地元愛媛県西条市を中心に新築一戸建てを手掛ける工務店です。

新築住宅を建てられる方のほぼ全員が住宅ローンを利用されると思いますが、今年度(令和7年度)はどうなっているのか少し解説します。

住宅ローン減税①.jpg

まずは、住宅ローン減税(正式名称:住宅借入金等特別控除)とは?

マイホームを取得するために住宅ローンを借りた人が、一定の条件を満たすことで、毎年の所得税や住民税の一部が控除される制度です。
日本政府が住宅取得を促進するために設けている代表的な税制優遇措置です。

対象:自ら居住するために住宅を購入・新築・増改築した人
控除額:住宅ローンの年末残高の一定割合(例:0.7%)
控除期間:通常 10年~13年(住宅の種類や取得時期により異なる)
控除対象の上限:住宅の種類や世帯属性によって 上限3,000万~5,000万円

このような感じです。

さて、令和7年度のこの住宅ローンはどうなるのか、概要を説明します。
(詳しく知りたい方は国土交通省のサイトで確認してください。https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk2_000017.html


主な改正点と優遇措置

1. 子育て世帯・若者夫婦世帯への優遇措置の延長
子育て世帯(19歳未満の子を有する世帯)および若者夫婦世帯(夫婦のいずれかが40歳未満の世帯)に対する借入限度額の上乗せ措置が、2025年も継続されます。

・認定長期優良住宅・低炭素住宅 (一般世帯の借入限度額)4,500万円➡(子育て・若者夫婦世帯の借入限度額)5,000万円
・ZEH水準省エネ住宅 (一般世帯の借入限度額)3,500万円➡(子育て・若者夫婦世帯の借入限度額)4,500万円
・省エネ基準適合住宅 (一般世帯の借入限度額)3,000万円➡(子育て・若者夫婦世帯の借入限度額)4,000万円

この優遇措置により、該当世帯は最大で13年間にわたり、最大455万円の控除を受けることが可能です。


2. 新築住宅の床面積要件の緩和継続
合計所得金額が1,000万円以下の世帯が新築住宅を取得する場合、住宅ローン減税の適用条件である床面積要件が、従来の50㎡以上から40㎡以上に緩和される措置が、2025年12月31日まで延長されます 。

3. 控除率および控除期間の維持
控除率は年末ローン残高の0.7%、控除期間は新築住宅で原則13年間、既存住宅で10年間と、2024年度と同様の条件が維持されます。

4. 所得要件の引き下げ
住宅ローン減税の適用対象者の所得要件が、合計所得金額3,000万円以下から2,000万円以下に引き下げられています。

住宅ローン減税②.jpg

ついでに注意点も記しておきます。

・2025年以降、新築住宅で住宅ローン減税を受けるためには、省エネ基準を満たすことが必須条件となります。省エネ基準を満たさない住宅は、減税の対象外となります 。
・控除額の全額が所得税から引ききれなかった場合、住民税からも一部控除される仕組みがあります 。


以上、住宅ローンに関しても、個別相談会ではいろいろアドバイス可能です。
家を建てたいと思ったら、まずは個別相談にお申し込みください!

★家づくり個別相談会.jpg